がん保険は本当に必要？ — がん経験者が教える「保険の大原則」から考える答え

「がんになったらお金が心配……だから、がん保険には入っておこう」。そう考える人はとても多いと思います。

筆者（でんきや慎ちゃん）も、保険は家電と同じで「大きな買い物」だと考えているので、ここは慎重に向き合いたいところです。でもその前に、一度立ち止まってみたいのです。そもそも保険とは、何のためにあるのでしょうか。

この記事では、実際にがんを経験した方の視点も交えながら、がん保険の必要性を「保険の大原則」から改めて考えてみます。

保険の大原則とは

保険が必要なリスクには、2つの条件があります。

1. 発生確率が低い（稀なリスク）
2. 発生したときの損害が生活防衛資金では賄えないほど大きい

たとえば自動車保険（対人賠償）は典型例です。重大事故で他者を死亡させてしまった場合、賠償額が数億円になることもあります。これはほとんどの人が生涯経験しないことですが、起きてしまうと生活を破綻させる規模です。だから加入する意味があります。

一方、日常的な怪我（転倒・切り傷など）は誰でも経験しますが、医療費は数千円〜数十万円。生活防衛資金があれば十分対応できる金額です。そのリスクに保険をかけても、保険料＞給付額になりやすく経済的に非効率です。

がんは「2人に1人」かかるリスク

がんの生涯罹患率は、男性で約65%、女性で約51%（国立がん研究センター統計）。つまり「稀なリスク」ではありません。

「稀ではないリスク」に保険をかけると、保険料を払う人が多くなるため、保険会社のコストが増し、保険料は割高になります。保険の仕組み上、加入者全体での支払い保険料＞給付総額になるのが原則です。

がん保険の月額保険料は一般的に2,000〜5,000円程度（年間2.4万〜6万円）。10年で24万〜60万円の支出になります。

標準治療は健康保険が使える

がんの治療には「標準治療」と呼ばれる、科学的に有効性が証明された治療法があります。手術・抗がん剤・放射線が主な選択肢です。

標準治療はすべて健康保険の適用対象です。さらに「高額療養費制度」により、1か月の医療費自己負担には上限が設けられています。

一般的な会社員（年収約370万〜770万円）の場合、1か月の自己負担上限は約8〜9万円。複数月にわたる治療でも、多数回該当（4か月目以降）になると約4.4万円まで下がります。

入院費・食事代など別途かかる費用もありますが、生活防衛資金（100万円程度）があれば標準治療の費用は賄えるケースがほとんどです。

「限度額適用認定証」で立て替えすら不要になる

「高額療養費は“あとから戻ってくる”制度だから、一時的に数十万円の立て替えが必要なのでは？」と心配する人もいます。確かに通常の高額療養費は、いったん窓口で3割を支払い、後日申請して払い戻しを受ける仕組みです。

ですが、入院や高額な治療が事前にわかっている場合は、「限度額適用認定証」を健康保険組合・協会けんぽなどに申請しておけば、窓口での支払いが最初から自己負担上限額までで済みます（現物給付）。立て替えの心配がなくなるため、「まとまった現金がないと治療を受けられない」という不安はかなり解消されます。

※マイナ保険証を使えば、認定証の事前申請がなくても窓口で限度額が自動適用される仕組みも広がっています。

会社員には「傷病手当金」もある

がん治療では「働けない間の収入減」が大きな不安です。ですが、会社員（健康保険の被保険者）であれば、病気で連続3日以上休んで給与が出ない場合、傷病手当金が支給されます。

• 支給額：おおむね給与（標準報酬日額）の3分の2
• 支給期間：通算で最長1年6か月

つまり、治療費は高額療養費で、収入減は傷病手当金で、という二段構えのセーフティネットがあるわけです。一方で自営業・フリーランス（国民健康保険）には傷病手当金がありません。ここが「保険が必要かどうか」を分ける大きな分岐点になります。

【大企業・公務員はさらに手厚い】健康保険組合の「付加給付」

あまり知られていませんが、大企業の健康保険組合や公務員の共済組合には、高額療養費制度のさらに上に上乗せされる「付加給付（一部負担還元金）」という独自の給付があります。

これは、1か月の自己負担が一定額（多くの組合で25,000円、組合によっては30,000円）を超えた分を、組合があとから払い戻してくれる仕組みです。しかも扶養している家族の医療費も対象になる組合がほとんどです。

つまり、付加給付のある健保に入っている人（＝多くの大企業の社員・公務員とその家族）は、どれだけ高額な治療を受けても実質的な自己負担は月25,000円程度で頭打ちになります。ここまで手厚いと、民間の医療保険・がん保険に入る必要性はほとんどありません。

※ただし、中小企業が加入する協会けんぽや、自営業の国民健康保険には付加給付はありません。自分の健康保険証を見て、保険者が「◯◯健康保険組合」「◯◯共済組合」なら付加給付がある可能性が高いので、一度その組合のサイトで「付加給付」「一部負担還元金」を調べてみてください。

高額療養費でカバーされない費用もある

公平を期すために、保険適用外の費用も挙げておきます。以下は高額療養費の対象外です。

• 差額ベッド代（個室を希望した場合・1日数千円〜）
• 入院中の食事代の一部
• ウィッグ・医療用下着など
• 通院の交通費
• 先進医療・自由診療（後述）

こうした「保険でカバーされない実費」が積み重なると、それなりの金額になります。だからこそ、保険に頼るよりも生活防衛資金として現金を厚く持っておくほうが、使い道を限定されず柔軟に対応できる、という考え方になります。

差額ベッド代は「断れる」って知っていますか？

入院費で意外と大きいのが差額ベッド代（正式には「特別療養環境室料」）。1日数千円〜が高額療養費の対象外で全額自己負担です。でも、これは必ず払わなければいけないものではありません。

厚生労働省の通知では、次のような場合、病院は差額ベッド代を請求できないとされています。

• 差額ベッド代が書かれた同意書に患者が署名していない
• 治療上の必要で個室に入れた場合（感染症対策など）
• 満床などの病院都合で、実質的に患者が選んだわけではない場合

たとえば「空いている部屋が個室しかない」という病院都合で個室になった場合、患者が積極的に希望したわけではないので、1人部屋でも大部屋（4人部屋など）と同じ料金で済むのが本来のルールです。ここで大事なのは、窓口で差額ベッドの同意書を求められても、自分から希望していないなら署名しないこと。署名してしまうと「自分で希望した」扱いになり、支払い義務が発生します。

先進医療・自由診療はどうなの？

「先進医療には保険が効かないからがん保険が必要では？」という声があります。

確かに陽子線治療などの先進医療は全額自己負担で、数百万円かかる場合があります。ただし、先進医療は現時点では「標準治療ではない」扱い。つまり有効性の証明が標準治療ほど確立されていません。

「先進医療のためにがん保険に入る」という発想は、「もしかしたら受けたいかもしれない治療」のために毎月保険料を払い続けることを意味します。経済合理性の観点からは、その分を生活防衛資金として積み立てる方が合理的という考え方もあります。

がん経験者が「保険不要」と言う理由

34歳で直腸がん（ステージⅢ）を経験し、手術と抗がん剤治療を受けた方の体験では、標準治療での自己負担は高額療養費の限度額内に収まり、「がん保険がなくても経済的な問題はなかった」と言います。

むしろ「何十年も保険料を払い続けるよりも、その分を貯蓄や投資に回していた方が良かった」というのが実感として語られています。

がん保険が役立つケースもある

もちろん、全員に「がん保険は不要」とは言い切れません。以下のケースでは検討の余地があります。

• 生活防衛資金が十分に準備できていない
• 自営業・フリーランスで傷病手当金が受け取れない
• 精神的な安心感のために保険が必要と感じる

大切なのは「不安だから入る」ではなく、「本当に必要なリスクに対して加入しているか」を確認することです。

なお、もし加入を検討するなら、入院日数に応じて支払われる「入院給付タイプ」よりも、まとまった現金で受け取れる「診断一時金タイプ」のほうが、収入減や保険外の実費にも自由に使えるため検討する価値があります。

まとめ

保険の見直しは、まず「何のためにその保険に入っているか」を確認するところから始めましょう。必要なリスクにだけ備え、不要な保険料の支出を固定費削減につなげることが、家計を守る第一歩です。

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